日本の組織が変わるためには、性別や国籍、考え方など幅広い違いを受け入れ、それを変革の力にすることが大切です。筆者は、外国人管理職の登用や会議で誰も触れない問題をあえて指摘する姿勢によって、組織が大きく変わる場面を経験してきました。
その考えのもとで人事院でも、デジタル改革や情報共有の改善、ミッション・ビジョン・バリューの策定、オフィス改革を進めています。こうした取り組みは、職員が同じ目的を持ち、より柔軟に働ける組織づくりにつながっています。
人は本来、変化を嫌うものですが、感情論ではなく科学的に進め、成長を楽しめる環境を整えれば、変化は前向きな力になります。多様性を受け入れ、皆が力を発揮できる組織こそ、これからの社会に必要とされるのです。
出典 : 人事院|変化をエネルギーに変えるインクルージョン|機関誌Works 特集| https://www.works-i.com/works/special/no195/management-and-inclusion-13.html
