そしきLab編集部 現代の日本企業では、若手の獲得競争が激しくなる一方で、50代以上の社員はリストラの対象になることが多く、「人的資本経営」を掲げる企業が増える中での矛盾が指摘されています。特に50～60代社員は給与が高い割に、そのコストパフォーマンスが問題視されており、「過剰人員」と見なされるケースがあります。
また、このような環境では、モチベーションの低下や生産性の低さが問題となり、負のループが形成されているのです。50代が60代になる際の給与ダウンなどの処遇見直しは、解決策とされますが、これがさらにモチベーションを下げる原因になっています。
こうした問題に対して、企業は一律の制度改革よりも「個別最適化」によって、それぞれの社員が持つ可能性を最大限に活かせる施策が求められています。50代・60代社員の活性化は、ただ待つのではなく、積極的に取り組むべき課題と言えるでしょう。
出典 : 労働力不足でも50～60代社員には過剰感を抱く矛盾―人的資本経営をタテマエで終わらせない人事制度とは https://rc.persol-group.co.jp/thinktank/thinktank-column/202602100001/