選択肢の格差：コロナ後のテレワーク

コロナ禍を経てテレワークが新常態となりつつありますが、職業や学歴といった社会経済的地位により利用の機会に差があるとの研究結果が示されました。
麦山亮太准教授と小松恭子研究員らは、2020年から2024年に実施された就業実態パネル調査のデータを分析。専門職や管理職、大学卒など、高学歴層でテレワークの利用率が増加傾向にあります。
「利用できるが、していない」という人々についても、今後の研究が注目されています。
この成果は、テレワークの拡大が職場においても平等であるべきという認識の重要性を示しており、社会全体での検討が求められています。
研究は、「Socio-Economic Review」誌に掲載されており、JSPS科研費の支援を受けて行われました。

出典 : 【研究成果・プレスリリース】コロナ禍で広がったテレワークの「選択肢」の格差 2020-2024年の継続調査を用いて制度の普及率が職業と学歴によって異なることを実証｜ https://www.univ.gakushuin.ac.jp/about/press/31246.html