最新の調査によると、企業文化のアップデートは組織運営において重要な役割を果たしていることが明らかになりました。
この調査は「月刊総務」が読者およびオンライン購読者を対象に実施しました。
結果は、94.8%が企業文化のアップデートの重要性を認識しており、さらに88.9%が自社におけるアップデートの必要性を感じていると報告しています。
しかし、創業10年以上の企業の約4割がミッションやビジョンの見直しを行っておらず、施策の実施状況にもばらつきがあることが指摘されました。
企業文化のアップデートがエンゲージメントの向上や離職率の低下につながるという回答が多く、重要な経営成果と密接に結びついていることが分かります。
それにもかかわらず、経営層と従業員の意識の乖離や部門間の連携不足が課題として挙げられています。
総務部門が社内コミュニケーションの促進をはじめとした文化の浸透を図ることが求められており、その成功の鍵を握っています。
調査結果の詳細を知りたい方は、「月刊総務」の公式サイトやメルマガにご注目ください。
企業文化のアップデートが如何にしてビジネスに影響を与えるのか、その鍵を握る内容が満載です。
出典 : 約9割が自社の企業文化のアップデートを必要と認識。最大の課題は「経営層と従業員の意識の乖離」 https://www.g-soumu.com/articles/202503corporateculturequestionnaire
