そしきLab編集部 新型コロナが引き金となり、多くの企業が在宅とオフィスのハイブリッドワークを導入しましたが、その間に従業員の意識とのギャップが生じていることがCisco Systemsの最新調査で明らかになりました。本調査によると、多様な働き方の選択肢を提供することや明確なコミュニケーションが、従業員の幸福度と生産性向上に繋がると指摘されています。
出社ベースの勤務増を求める経営層の方針とは裏腹に、在宅ワークを好む従業員が多く、生産性や幸福度の向上にも効果があることが示されました。
経営陣に対しては、従業員とのコミュニケーションの改善や従業員のニーズに適応したハイブリッドワークの提供が求められています。コラボレーションツールの活用の重要性も強調され、企業はより良い「シームレスな業務体験」を提供するためのアプローチを模索する必要があると結論付けています。
出典 : 6割が“減給でも在宅”を希望するのに企業は「出社を義務化」する本当の理由 https://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/2507/18/news01.html