新オフィスの執務エリアでは、「Co-UP」という考え方のもと、多様な個性がつながり、成長や共創が生まれる場づくりが進められています。特徴的なのは、会社側が一方的に決めたのではなく、社員32人が参加して、働き方やレイアウト、運用ルールまで自ら考えた点です。
このエリアでは、仕事の内容に応じて働く場所を選べる「ABW」を採用しています。集中作業向けの席、2人で働く場所、議論向けのスペース、オンライン会議用ブースなど、7つのエリアが用意されており、目的に合わせて使い分けられます。
さらに、移転を完成形とせず、会議予約システムや行動データを活用しながら改善を続ける方針です。社員同士の自然な交流と生産性向上を両立させる、新しいオフィスの姿として注目したくなる内容です。
出典 : AI時代こそ生身の対話が重要、日東電工が「inovas TOKYO」刷新で共創を推進 https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2610/05/news027_2.html

