そしきLab編集部 2023年から人的資本情報の開示が義務化されています。
この動きに対応し、80％の企業が「人的資本経営」に注力する必要があると回答。
人材のスキルや自発的なキャリア開発、リスキリングなど、
個人の能力を最大限に引き出し、組織の成長につなげることが求められています。
しかし、実際には6％の企業しか課題解決に成功しておらず、特に多様性・公平性・包括性などの
DEIB領域でのテクノロジー導入は遅れが見られます。
一方、育成や評価、採用におけるテクノロジーの活用は進展しており、
社員のエクスペリエンス向上に寄与しています。
しかし、国内企業のそれに対する理解はまだ不十分です。
また、データの適切な管理と効率的な情報連携にも傾注が必要であることが指摘されています。
今後の企業経営では、事業成長を支える人事機能へのシフトが必要とされ、
HRビジネスパートナーの役割が強調されています。
技術の進化に適応するためには、人事担当者のテクノロジースキル強化も急務とされています。
出典 : HRデジタルトランスフォーメーションサーベイ2024 HRテクノロジーを最大限活用するための5つのFindings https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/hr-technology-survey2024.html